広告システムってこんな感じかしら？知らんけど　脳内整理編　窓野総研　第78回

どうやら、あまりどこにも需要が無いけれども、本来の三角関係と間に入ろうとする謎の勢力　脳内整理編の続きを書いてみる。

ってことで、図1へ。

テレビ局の主な収入源は、企業からの広告収入であるという立場から話を進めていく。実際は、コンテンツビジネスやら不動産収入が主になっているのかもしれないけれど、今回はそこはスルーライフ。

で、企業側がわざわざ広告宣伝費を計上してまで、広告を打つのかっていうと、表向きには、国民に広告を見てもらうことによって、売上アップやらイメージアップを期待しているととることができる。報道に対する圧力的な使い方としての、広告宣伝費があるのかどうかは私は知らない。

ってことで、基本的に広告を多くの人に見てもらう方が、企業にとってはうれしいわけだ。

なので、テレビ局側の「嫌なら見るな」的な発言がもしあった場合は、前回は、国民側が「じゃあ、電波利用の権利返せ」って話になったけれども、今回のケースだと、企業側も「わざわざ、広告打ってるのにどういうことだよ！このすっとこどっこい！銭引き上げるぞ、コラ！」って話になる。

それはともかくとして、一応、売上アップや企業のイメージアップを目的をして広告を打っているのに、国民から実際「○○社になんか、広告打ちやがって、もうお前の所の製品なんか買わねえよ！」とか、「○○社に広告を打つのは、イメージダウンだから止めた方がいいですよ」なんていう話が、直で企業側に訴えられた日には、企業側も困ってしまう。

だいたい、マス向けに広告を打つよりは、例えば、ネット広告でターゲットごとに広告を打った方が、売上アップの面で効率が高いのは、企業は重々承知なわけで。じゃあ、イメージダウンが嫌だから、○○社への広告は引き上げましょうとなることもありうる話だったりする。報道に対する圧力的な使い方としての広告宣伝費だった場合は知らんけど。

で、昔なら、この手の話は、いわゆる某巨大掲示板群のみの出来事で収束するものだったけれど、でも、今は、誰が流行させたのかわからない、SNSやら、善意も悪意も拡散できる夢のツールであるところの、twitterもあったりする。

とくに、twitterの場合は、どういうわけか、市井の人々が使っているというイメージも持たれているので、果たしてどうなっちゃうんだろうねえってことで、この話はお開き。

 - 窓野総研